米国小児科学会（AAP）は11月2日、都市部で低所得家庭の幼児ほぼ全員が携帯機器を利用しており、4歳までに大半の幼児が自分の携帯を所有しているという調査結果を紹介した。Pediatrics誌12月号オンライン版に掲載。

　2013年の携帯メディア機器所有に関する研究では、所得による情報格差（デジタルディバイド：Digital Divide）が浮き彫りになった。しかし、フィラデルフィアのマイノリティーの低所得層の親350人を調査した2014年後半の所有率を見ると、テレビが97％、タブレット83％、スマートフォン77％、ビデオ56％、コンピューター58％、インターネットアクセス59％と、急速に格差が縮まっている現状が浮き彫りになった。

　小児に限ってみると、ゲームやビデオ鑑賞、アプリなどで携帯機器を毎日利用している1歳以下は44％で、2歳児になるとその割合は77％にも上昇することが判明。また、小児全体では97％が携帯機器を利用していた。小児の携帯機器所有率は、2歳までにテレビを上回り、4歳児では自分のテレビを所有している者は半数だったのに対し、自分の携帯機器については約4分の3が所有していることも明らかになった。

　小児の携帯機器の利用が、認知、社会、感情の発達にどう影響するのかはほとんど知られていないため、多くの低年齢児が自分の携帯機器を所有している現状について、本研究著者らは危惧している。